「ETFという言葉をよく聞くけれど、投資信託とは何が違うの？」投資を始めると、このような疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。ETFは「上場投資信託」と呼ばれる金融商品です。「投資信託」の一種ですが、証券取引所に上場しており、株式と同じように市場で売買できるという特徴があります。一方、一般的な投資信託は証券取引所には上場しておらず、1日1回算出される基準価額をもとに売買されます。
積立を重視するのか、自分で売買タイミングを決めたいのか、コストをどこまで重視するのかによって、ETFと投資信託のどちらが適しているか変わってきます。この記事では、ETFの基本的な仕組みから投資信託との違い、メリット・デメリット、分配金、手数料、税金、ETFを選ぶ際に確認したいポイントまで、投資初心者にもわかりやすく整理していきます。
ETFとは？
ETFとは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。日本取引所グループ（JPX）は、ETFを「金融商品取引所に上場している投資信託」と説明しています。ETFには大きく分けて、
- TOPIXや日経平均株価などの指数への連動を目指す「インデックス連動型ETF」
- 特定の指数への連動を目的とせず運用する「アクティブ運用型ETF」
があります。ETFを1本購入するだけで、複数の企業や資産へまとめて投資することが可能です。例えば日経平均株価に連動するETFを購入すれば、日経平均を構成する多数の企業へ間接的に分散投資する効果が期待できます。ETFというと株価指数に連動する商品をイメージしやすいですが、投資対象は国内株だけではありません。外国株式、REIT（不動産投資信託）、債券、金・銀などの商品に投資するETFも存在しています。
また、ETFは証券取引所に上場しているため、取引時間中は市場価格がリアルタイムで変動し、株式と同様に「成行注文」や「指値注文」を使って売買できます。
ETFの大きな特徴は、「投資信託による分散投資」と「株式のような売買の自由度」を組み合わせていることにあります。例えば数百社の株式を自分で一社ずつ買うのは現実的ではありません。しかし、多数の株式で構成される指数に連動するETFを利用すれば、比較的少ない資金で広く分散できます。価格は市場でリアルタイムに動くため、通常の投資信託よりも売買タイミングを自分で判断する余地があります。これがETFを理解するうえで最も基本的なポイントです。
【個人の見解】
ETFは、「個別株を一社ずつ分析して投資するのはするのは大変だけれど、自分で投資対象や購入タイミングは選びたい」という個人投資家にとって、使いやすい金融商品だと考えます。特に株式だけでなく、債券、金、REIT、海外資産などへ投資対象を広げたい場合、ETFは資産を組み合わせるための選択肢として便利です。
ETFと投資信託の違い
ETFも投資信託の一種ですが、一般的な非上場の投資信託とは売買方法が大きく異なります。主な違いは次の通りです。
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項目 |
ETF |
一般的な投資信託 |
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上場 |
証券取引所に上場 |
原則非上場 |
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価格 |
市場価格がリアルタイムで変動 |
原則1日1回の基準価額 |
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売買時間 |
取引所の取引時間 |
販売会社の申込時間 |
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注文方法 |
指値・成行が可能 |
基準価額で購入・換金 |
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購入場所 |
証券会社 |
証券会社・銀行など |
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保有コスト |
比較的低い商品が多い |
商品によって幅がある |
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積立 |
証券会社・商品による |
自動積立しやすい |
通常の投資信託では、注文時点ではその日の基準価額が確定していないことがあります。ETFの場合は株式と同じように市場価格を確認し、「この価格以下なら購入する」という指値注文を出すこともできます。
【個人の見解】
両者の違いを一言で表すと、「ETFは自分で売買する要素が強く、投資信託は「仕組み化して積み立てる要素が強い」と考えるとわかりやすいでしょう。例えば毎月一定額を自動的に投資し、長期間ほとんど売買しないなら、非上場の投資信託は非常に使いやすい商品です。
一方、「相場が大きく下落したときに買いたい」「価格を指定して購入したい」「株式と債券、金などを自分で組み合わせたい」という場合は、ETFの自由度が生きてきます。ただし現在では、証券会社によってETFの積立サービスも提供されています。したがって、「積立＝投資信託、ETF＝一括購入」と完全に分けることはできません。
ETFの5つのメリット
メリット① 少額から分散投資できる
JPXはETFの特徴として、対象となる資産に幅広く分散投資できることを挙げています。例えば日経平均株価に連動するETFなら、指数を構成する多数の企業にまとめて投資する効果が期待できます。さらに、日本株だけでなく外国株、REIT（不動産投資信託）、商品など幅広いETFがあります。ETFの中には数千円から数万円程度で購入可能な商品もあります。
【個人の見解】
個別株だけで運用すると、特定企業の業績悪化や突然の不祥事などの影響を強く受ける場合があります。ETFで多数の銘柄に分散すれば、1社の値動きが資産全体に与える影響を小さくできます。ただし、「分散すれば価格が下がらない」という意味ではありません。例えば米国株全体が下落すれば、米国株指数に連動するETFも下落します。「個別企業固有のリスクを減らせても、市場全体のリスクは残る」という点は重要です。
メリット② 比較的低コストの商品が多い
JPXは、ETFの信託報酬について、一般的な非上場の投資信託と比べて低い傾向があると説明しています。信託報酬とは、ETFや投資信託を保有している間、運用・管理のために信託財産から継続的に差し引かれる費用です。
【個人の見解】
年間0.1％程度の差は小さく見えます。しかし長期保有では、コストは毎年積み重なります。そのため、同じ指数に連動するETFを比較するときは、「どの指数に投資するか」だけでなく、「その指数へどれくらいのコストで投資できるか」を見ることも重要です。
メリット③ 株式と同じようにリアルタイムで売買できる
ETFは取引時間中であれば市場価格を確認しながら売買できます。さらに、「成行注文」「指値注文」が利用できます。例えば、現在価格が1口2,050円だったとして、「2,000円以下になったら買う」という注文も可能です。これは通常の投資信託にはないETFの大きな特徴です。
メリット④ 国内外のさまざまな資産に投資できる
ETFの投資対象は株式だけではありません。例えば、「国内株式」「米国株式」「世界株式」「新興国株式」「国債・社債などの債券」「REIT（不動産投資信託）」「金（ゴールド）などの商品があります。ETFを複数組み合わせれば、自分のリスク許容度に合わせて資産配分を調整できます。資産全体のポートフォリオを作るための方法の一つとして有効です。
メリット⑤ 長期保有にも利用できる
低コストで広く分散されたETFは、長期投資にも利用できます。例えば世界株式（通称：オルカン）や幅広い株価指数に連動するETFを長期保有すれば、多数の企業の成長をまとめて取り込むことを目指せます。
ただし、長期保有に向いているかどうかは「ETFであること」だけでは決まりません。レバレッジ型（ブル型）やインバース型（ベア型）など、長期保有とは性質が異なるETFもあります。したがって、「ETFだから長期保有に向いている」のではなく、「中身が長期保有に適しているETFを選ぶ」ことが重要です。
ETFのデメリット・注意点
ETFにはメリットが多い一方、注意すべき点もあります。
デメリット① 元本保証ではない
ETFは預金とは異なり、元本保証の商品ではありません。投資対象の株式、債券、不動産、商品などが下落すれば、ETF価格も下落します。JPXもETFについて、元本や分配金が保証されている商品ではないと説明しています。
デメリット② 市場価格と基準価額が一致するとは限らない
ETFには、「市場価格」と「基準価額（NAV：純資産価額）」があります。基準価額はETFが保有する資産の価値を基に計算されますが、市場価格は取引所の需給によって決まります。そのため、一時的に両者がずれることがあります。東京証券取引所では、ETFの管理会社に対し、基準価額（一口あたりの純資産額）などの情報を投資者に提供することを義務付けています。
【個人の見解】
特に売買が少ないETFでは、買いたい価格と売りたい価格の差が広くなる可能性があります。したがってETFを見るときは、運用成績だけでなく、出来高や流動性も確認する必要があります。
デメリット③ 売買コストがかかる場合がある
ETFの購入・売却時には、証券会社によって売買手数料が発生する場合があります。近年は国内ETFの売買手数料を無料にしている証券会社もありますが、制度は証券会社によって異なります。海外ETFの場合は、「売買手数料」「為替関連コスト」なども確認する必要があります。
デメリット④ 分配金を自動再投資しにくい場合がある
一般的な投資信託には、分配金を自動的に再投資するコースが用意されている商品があります。一方、ETFの分配金は現金で受け取るのが基本です。そのため、長期投資で複利効果を高めたい場合には、受け取った分配金を自分で再投資する必要が生じることがあります。証券会社によってサービスは異なるため、利用する証券会社の取扱い確認が必要です。
デメリット⑤ 海外ETFでは為替・税制も確認する必要がある
米国ETFなど海外市場に上場するETFへ投資する場合は、ETF自体の値動きに加え、為替変動の影響を受けます。例えばETFのドル建て価格が変わらなくても、円高・ドル安になれば、円換算した資産価値が下がることがあります。また、海外ETFの分配金では外国で課税されたうえ、日本でも課税関係が生じるケースがあります。一定の要件を満たせば外国税額控除の対象になる場合がありますが、税制は国内ETFより複雑です。
ETFの「分配金」とは？投資信託との違い
ETFを長期保有するときに理解しておきたいのが「分配金」です。ETFでは、保有する株式から受け取った配当や債券の利息などを原資として、投資家へ分配金を支払う商品があります。JPXによれば、ETFの分配金は、株式の配当金と同じように分配金支払基準日にETFを保有している投資家に支払われます。ただし、すべてのETFが分配金を出すわけではありません。金ETFなど、分配金がない商品もあります。
投資信託との違い
一般的な投資信託では、商品によって「分配金を受け取る→分配金を自動再投資する」といった選択ができる場合があります。一方ETFは、基本的に分配金を現金で受け取る仕組みです。
【個人の見解】
長期の資産形成では、「分配金が多い＝優れたETF」とは限りません。分配金利回りだけでなく、値上がり益と分配金を合わせたトータルリターンを見ることが重要です。定期的な現金収入を目的とする人には分配金は魅力がありますが、資産形成期の人にとっては、低コスト・分散・長期的な成長性の方が重要になる場合があります。
ETFにかかる手数料
ETFを選ぶときには「買ったときの価格」だけでなく、保有中も含めたコストを見る必要があります。ETFで主に確認したいコストは次の3つです。
① 売買手数料：ETFを購入・売却するときに証券会社へ支払う手数料です。手数料体系は証券会社によって異なります。
② 信託報酬などの保有コスト：ETFを運用・管理するために継続的にかかる費用です。投資家が別途請求書を受け取るのではなく、ETFの資産から差し引かれます。JPXはETFの信託報酬について、一般的な非上場投資信託より低い傾向があるとしています。
③ 海外ETF＿為替関連コスト：円を米ドルなどへ交換して海外ETFを購入する場合、為替手数料や為替スプレッドなどが発生することがあります。
特に長期保有では、購入時の手数料よりも毎年継続して発生する保有コストの方が重要になるケースがあります。
ETFの税金
ETFでは主に、「売却益」「分配金」に税金が関係します。※以下は日本居住の個人投資家を前提とした一般的な説明です。
ETFの売却益
課税口座で上場ETFを売却して利益が出た場合、上場株式等の譲渡所得として課税されます。税率は原則、20.315％（所得税・復興特別所得税：15.315％、住民税：5％）です。
ETFの分配金
上場株式等の配当・分配金についても、原則20.315％の税率が関係します。国税庁は、上場株式等の配当等について申告分離課税を選択した場合の税率を20.315％としています。
NISA枠でETFを購入した場合
NISA口座で対象となるETFを購入した場合、「売却益」「分配金」などの運用益は原則非課税です。2024年からのNISAでは非課税保有期間が無期限となっています。ただし、すべてのETFがNISAで購入できるわけではありません。金融庁が公表する2026年10月16日時点のつみたて投資枠対象商品の中にもETFは含まれていますが、対象商品は限定されています。
ETFを長期間保有する場合、税金も実質的な投資成果に大きく影響します。ただし、海外ETFでは外国での課税が関係する場合があり、NISAだから世界中の税金がすべてゼロになるわけではありません。
ETFを選ぶときの5つのポイント
ETFは種類が多いため、初心者が初めて選ぶ際、次の5項目を確認することが大切です。
① 何に投資するETFなのか
「国内株」「米国株」「世界株」「債券」「REIT（不動産）」「金などの商品」など、何に投資しているのかを確認します。指数連動型であれば、「どの指数に連動するETFなのか」です。
② 信託報酬などのコスト
同じ指数に連動するETFでも、運用会社によってコストが異なります。JPXのETF銘柄一覧では、各商品の信託報酬やNISA対象の有無なども確認できます。
③ 純資産総額・出来高・流動性
ETFは上場商品なので、売買のしやすさも重要です。出来高が少ないETFでは、希望価格で売買しにくかったり、売値と買値の差が広くなったりすることがあります。したがって、価格だけではなく、「どれくらい活発に取引されているか」も確認したいところです。
④ 分配金と運用方針
分配金を受け取りたいのか、それとも長期的な資産成長を優先したいのかによって、ETFの選び方も変わります。分配金利回りだけでなく、「分配頻度」「過去の分配実績」「トータルリターン」「ETF全体の運用方針」を確認することが重要です。
⑤ NISA対象か、長期保有に適しているか
長期の資産形成が目的なら、NISA対象かどうかも確認します。さらに、「値上がりしそうか」だけではなく、「10年、20年と保有できるような投資対象なのか」という視点も重要です。
9．まとめ
ETFの主なメリット
- 少額から分散投資できる
- 比較的低コストの商品が多い
- リアルタイムで売買できる
- 国内外のさまざまな資産に投資できる
- 長期保有にも活用できる
ETFの主な注意点
- 元本保証ではない
- 市場価格と基準価額がずれる場合がある
- 売買コストが発生することがある
- 分配金の再投資に手間がかかる場合がある
- 海外ETFでは為替や税金が複雑になる
ETFと投資信託は、どちらが優れているかを競う商品ではありません。毎月一定額を自動積立し、できるだけ手間をかけずに長期保有したい人には、低コストの投資信託が使いやすいでしょう。一方、自分で購入価格を決めたり、株式・債券・金・REITなどを組み合わせたりしたい人にとって、ETFは自由度の高い選択肢になります。
ETFは便利な金融商品ですが、それ自体が利益を保証するわけではありません。投資対象、コスト、リスク、税金、NISAの利用可否などを確認し、自分の投資目的に合ったものを選ぶことが大切です。
【筆者について】
この記事は、金融・経済を学んでいる筆者が、複雑なニュースや数字を事実に基づいて整理し、一般人の目線で投資初心者や個人投資家向けにわかりやすく伝えることを目的としています。本文では、確認できる事実とそれに基づく分析、そして筆者自身の見解を記載しています。
【投資に関する注意】
※ 本記事は公表資料をもとに、ETFや投資信託の仕組みについて筆者個人の見解を加えてまとめたものであり、特定の金融商品、ETF、投資信託、株式、通貨、貴金属などの購入・売却を推奨したり、投資判断を助言したりするものではありません。本記事で紹介している「個人の見解」は、あくまで筆者自身の投資に対する考え方です。実際の投資にあたっては、最新の目論見書や金融機関、金融庁・国税庁等の情報を確認し、ご自身の投資目的、資産状況、リスク許容度などを踏まえてご自身の責任で行ってください。
【参考・出典】
日本取引所グループ（JPX）「ETFの概要・特徴」
日本取引所グループ（JPX）「ETFと他の投資信託の違い」
日本取引所グループ（JPX）「よくあるご質問（上場商品）」
日本取引所グループ（JPX）「基準値段等に関する情報（ETF）」
国税庁「No.1240 居住者に係る外国税額控除」
日本取引所グループ（JPX）「売買制度（ETF）」
国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」
国税庁「No.1331 上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度」
金融庁「つみたて投資枠対象商品」
日本取引所グループ（JPX）「ETF銘柄一覧」
